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アウトドアや防災用として便利なポータブル電源ですが、「不要になったら一般ゴミとして捨てられる？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
この記事では、ポータブル電源とモバイルバッテリーの違いを整理したうえで、安全に手放せる4つの処分方法を解説します。
主要メーカー9社の回収サービスの有無もまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。
ポータブル電源の回収方法は自治体によって異なりますが、基本的に一般ゴミとして処分することは許可されていません。
主な理由としては、ポータブル電源に内蔵されているリチウムイオン電池が、回収や処分の過程で発火するリスクがあるためです。
一般的には小型家電リサイクル法に基づいて回収・処分が行われ、多くの自治体が専用の回収ボックスを設置しています。
一例として福岡市と北九州市のポータブル電源の処分方法を紹介します。
福岡市では、火災の原因となるため「充電式電池を含む小型電子機器」をごみ袋で出さないように注意喚起しています。
したがって、リチウムイオン電池を含むポータブル電源も一般ゴミとしては処分できません。
ポータブル電源本体・取り外した電池は、役所や公共施設に設置している小型電子機器回収ボックスをはじめとした専用の回収ボックスに投函します。
福岡市の公式サイトには、無理な分解・解体はせず機器ごと持ち込むように記載があるので注意してください。
なお、取り外した電池を持ち込むには端子部分にテープを貼るなどして絶縁する必要があるので、やり方が分からない場合は調べておきましょう。
また一部の電器店や家電量販店でも回収を行ってくれる場合もあるので、一般社団法人JBRCのホームページで協力店を検索してみてください。
膨張・液漏れ・破損がある場合は「資源回収ボックス」のみで回収を受け付けています。
電器店や小型電子機器回収ボックスには持ち込めないので注意してください。
北九州市も、発火のリスクがあるため、リチウムイオン電池などの充電式電池が内蔵されている機器をそのまま一般ごみとして処分できません。
ポータブル電源から電池を取り出し、以下の場所に持ち込みます。
電池を取り出した後の機器本体は、投入口(25センチメートル×8.5センチメートル）に入るサイズの場合「小型電子機器回収ボックス」に持ち込みます。
その他は、家庭ごみまたは粗大ごみとして処分するように公式サイトに記載されていますが、判断がつかない場合は自治体に相談するようにしましょう。
機器から外せない電池は、区役所や市民センターに設置している充電式電池等回収ボックスもしくはメーカーや販売店の自主回収を利用します。
ポータブル電源とは、リチウムイオン電池を大量搭載することにより、大容量・高出力を実現した持ち運び可能な蓄電池のことです。
モバイルバッテリーとの大きな違いは用途の違いです。
ポータブル電源は主に電化製品を駆動させるために使用し、対してモバイルバッテリーはスマートフォンの充電に特化しています。
消費電力の大きな電化製品を動かす目的があるからこそ、ポータブル電源の方が容量・出力ともに大きくなっています。
「ポータブル電源・モバイルバッテリーを比較」
| ポータブル電源 | モバイルバッテリー | |
| 使用目的 | 電化製品の駆動 | スマートフォンの充電 |
| 蓄電容量 | 100Wh以上 | 100W未満 |
| 出力 | 数百~数千ワット | 数十ワット |
| 重さ | 数百グラム | 数十キログラム |
両者の違いを説明しましたが、ポータブル電源とモバイルバッテリーに明確な区別があるわけではありません。
つまり「どう名乗っているか」が重要で、容量・出力・重さによってポータブル電源とモバイルバッテリーが区別されないということです。
例えば蓄電容量が100Wh以上あってもモバイルバッテリーと表記されていれば、ポータブル電源ではなく、モバイルバッテリーということになります。
実際に、ポータブル電源と名乗っていても、容量や出力をはじめ、大きさもほぼモバイルバッテリーと変わらない製品もあります。
処分方法を検討する際は、ポータブル電源とモバイルバッテリーの処分方法は全くの別物と考えず、迷ったら問い合わせるようにしましょう。
自治体以外にも、ポータブル電源の処分方法にはいくつか選択肢があるので紹介していきます。
どの方法を選択するにしても、ポータブル電源を自分で解体するのは避けましょう。
内部にリチウムイオン電池が搭載されているため、扱いを誤ると発火や爆発につながる危険があります。同様に強い衝撃や保管場所には気をつけましょう。
ポータブル電源の処分は、基本的に自治体が定めた処分方法に従い実施します。
自治体によってポータブル電源の扱いは異なるので、まずはゴミの分別や処分方法の詳細を自治体のホームページで確認しましょう。
ポータブル電源を正しく処分しないと事故につながるので、処分方法で分からないことがある場合は必ず自治体に問い合わせてください。
自治体による回収は、他の方法と比較してポータブル電源を安全・確実かつ低コストで処分できます。
ポータブル電源を処分しようと考えたら、まずは自治体の処分方法から調べてみましょう。
多くのポータブル電源メーカーが自社製品の回収を受け付けています。
大手メーカーでは無料で回収を行っているケースも多いので、自治体のルールに則った処分が難しい場合は問い合わせてみましょう。
メーカーによる回収は、主に店頭での回収とメーカーの回収窓口まで発送する2つのパターンがあります。
メーカーに発送する場合、基本的に送料を負担しなければならず、ポータブル電源の廃棄量によっては高くついてしまうので注意しましょう。
事前に送付方法と送料がどれくらいかかるかをメーカーに問い合わせ、処分方法を再検討することが大切です。
多くの大手家電量販店には「小型家電回収BOX」が設置されており、JBRCに加盟しているメーカーの製品に限り回収の対象になっています。
参照 : 「『JBRC会員』企業リスト」
しかし、回収可能なのは、あくまでもBOXの投入口に入る家電に限られます。
そのため家電量販店では、モバイルバッテリーより大きなポータブル電源については基本的に回収を受け付けていません。
ポータブル電源の中には投入口に収まるサイズのものもありますが、サイズに関係なくポータブル電源の回収は受け付けていない可能性もあります。
たとえポータブル電源のサイズが小さくても、店舗に問い合わせてから投入するようにしましょう。
不用品回収業者に依頼すれば、自宅用・業務用、またメーカーを問わずに不要なポータブル電源の回収・処分に対応してくれます。
自治体とは違い、回収日時の希望を最大限考慮してもらえるうえ、重いポータブル電源を回収場所まで運搬する必要もありません。
自治体やメーカーを通した処分が難しい場合以外にも、自分で持ち運ぶのが難しい場合や時間が取れない場合にも不用品回収業者がおすすめです。
さらに不用品回収業者は、ポータブル電源以外の不用品もまとめて引き取ってくれます。
ポータブル電源単品よりも他の不用品と一緒に処分した方が割安になる場合が多いので、他に捨てたいものがあれば前向きに検討してみましょう。
ただし、便利な反面、業者によって料金に差が出る場合が多く、中には無許可の悪徳業者も存在するので注意が必要です。
最低限、利用者からの口コミ・評判を確認し、2～3社と相見積もりを取ることをおすすめします。
また、ポータブル電源にはバッテリーが含まれているため、回収後にしっかりリサイクル処理を行ってくれる業者を選ぶことも大切です。
ポータブル電源の主要な販売メーカーでは、不要になったポータブル電源を無料で引き取ってくれる場合が多いです。
負担する費用は機器本体をメーカーに発送する際の送料のみなので、自治体での回収が難しい場合には検討してみましょう。
ここでは、各メーカーの回収サービスの内容を解説していきます。
PowerArQでは、自社製品であるポータブル電源の回収を行っています。
回収サービスは製品の重さ・大きさを問わず提供されており、手軽に利用できる点が強みです。
廃棄費用は無料で、製品の発送費用のみ依頼者負担です。
回収までの手順は、PowerArQのLINE上から申込みをし、申込完了後に回収方法を案内されるので指示内容通りに作業を進めます。
PowerArQは「一般社団法人ポータブル蓄電池リサイクル協会(PBRA)」に加盟しており、ポータブル電源のリサイクル・廃棄はPBRAに委託しています。
対象サービスへのURL :
「PowerArQ製品回収サービス」「ポータブル電源のリサイクルについて」
jackeryはポータブル電源の無償回収・リサイクルサービスを展開しています。
※送料のみ負担
サービスは全国対応、さらに日本国内で販売されているjackery 製品であれば、型番・購入時期問わず利用可能です。
処分する際は、事前に処分を希望する機種と本体に記載されているシリアルナンバーを伝えます。
その後、梱包して運送会社に持ち込み、指定先に元払いで発送することで回収・処分してもらう流れです。※着払い不可
回収されたポータブル電源は、専門の施設で適切にリサイクルされます。
対象サービスへのURL :
ankerは自社製ポータブル電源の無料回収・処分サービスを提供しています。
保証期間外の製品や故障品、中古品、正規店以外で購入した製品も受け付けているので、ポータブル電源の処分を希望するほとんどの人が利用可能です。
回収の手順としては、まずは事前問合せ(必須)をしてポータブル電源を処分したい旨を伝えます。
受け付け後は、輸送中の破損を防ぐため梱包資材や緩衝材を使い梱包し、回収窓口に元払いで送付する流れです。※品名に「リチウムイオン電池」と記載
anker公式サイトにも記載がある通り、直接の持ち込みや着払いで送付した場合は受け取り不可なので注意してください。
対象サービスへのURL : 「Anker モバイルバッテリー/ポータブル電源回収サービス」
ecoflowは不要なポータブル電源が環境に与える影響を企業課題としています。
そして、2023年7月から環境課題への対応とお客様の利便性向上のため、自主回収サービス「エコリサイクルサービス」を開始しました。
従来は不要なポータブル電源は自己負担で専門業者に依頼して廃棄する必要がありましたが、送付のみの負担で処分できるようになりました。
ecoflowは中古品や保証期限を過ぎている製品から故障品まで幅広く受け付けているので、多くの方が利用可能です。
申し込み手順は、メールもしくは電話で事前受付後、梱包して元払いで回収窓口に送付します。
対象サービスへのURL : 「エコリサイクルサービス」
bluettiでは、2024年1月に不要になったポータブル電源の自主回収サービス「リサイクルサービス」を開始しました。
対象エリアは日本全国、費用は送料以外の負担はないので、お手持ちのポータブル電源が以下3つの条件を満たしていれば、どなたでも手軽に利用できます。
①：日本国内で販売されたBLUETTI ポータブル電源本体、ソーラーパネルおよびアクセサリー品
②：お住まいの自治体で廃棄や回収できない場合
③：BLUETTI正規販売店での購入の場合
※BLUETTI公式サイト、Amazon店、楽天市場店、ヤフー店、コストコオンライン、オフラインBLUETTIストア秋葉原店、上新電機株式会社、ビックカメラ、ヤマダデンキグループ（ヤマダデンキ・ベスト電器・マツヤデンキ・TSUKUMO）
参考: 「BLUETTI 公式」
回収の手順は、製品を梱包し、カスタマーサポートへメールで事前連絡して、製品を元払いで発送します。
※メールには注文番号を記載
対象サービスへのURL : 「 bluetti（ブルッティー）」
JVCケンウッドでは、自社製品の回収サービスを行っていません。
処分方法については自治体に相談し、指定された方法で廃棄してください。
急ぎの場合や回収場所までの持ち込みが難しい場合には、不用品回収業者に相談してもよいでしょう。
不用品回収業者であれば、メーカーや製品サイズ・重さを問わずに回収に応じてくれます。
自治体や不用品回収業者に問い合わせる際には、必ず処分するポータブル電源の特徴を聞かれるので、事前に必要な情報を控えておきましょう。
victorも自社製品の回収サービスは行っていません。
事前に製品の情報を控え、まずは自治体に相談してください。
自治体による回収が難しい場合は、不用品回収業者への依頼など他の方法を検討しましょう。
eenourでは、不要になった自社製ポータブル電源を有償で回収するサービスを展開しています。
保証期限が過ぎている製品や故障・破損品の他、外装パッケージや付属品がない本体、中古品など幅広く受け付けています。
ただし、正規取扱店以外で購入した製品は回収不可なので注意しましょう。
回収の流れは、まずはサポートセンターまたはお問い合わせフォームからポータブル電源が回収可能か、また回収料金についても確認します。
回収サービスを利用する場合は、梱包して品名に「リチウムイオン電池」と記載し、指定された返送先住所まで元払いで送付します。
対象サービスへのURL : 「ポータブル電源 有償回収サービスのご案内」
suaokiも自社製ポータブル電源の回収サービスは行っていないので、まずは自治体に相談してみましょう。
自治体以外では、不用品回収業者の他、家電量販店に設置されているリサイクルBOXを利用する方法があります。
ポータブル電源はサイズの問題もあり家電量販店では受付不可になっている場合がほとんどです。
ただし、小型のポータブル電源であればBOXの投入口に入り、受け付けてもらえる可能性もあるので問い合わせてみましょう。
今回は、ポータブル電源の正しい処分方法を中心に解説してきました。
内蔵されているリチウムイオン電池は発火の危険性があるため、一般ゴミに混ぜず、自治体のルールやメーカー回収などの「4つの処分方法」から適切なルートを選ぶことが大切です。
とくに主要メーカーでは無償回収を行っているケースも多いため、まずはご自身の製品のメーカー対応を確認してみましょう。
正しく安全に処分して、トラブルのない廃棄を心がけてください。
