電動自転車を処分する際は通常の自転車の処分時と同じく、防犯登録を抹消が必要です。

防犯登録を抹消しないと電動自転車を処分できなくなる場合や、処分したはずの電動自転車が原因で思わぬトラブルに発展する可能性があるからです。

ということで今回は、電動自転車の処分方法や買い替えのタイミングなどについて解説していきたいと思います。

これから電動自転車の処分を検討されている方は、ぜひ最後まで読んで参考にされてみてください。

防犯登録の末梢手続きについて

防犯登録の抹消手続きは、防犯登録をした警察署もしくは「自動車防犯登録所」の表記がある自転車販売所などで行います。

手続きする際は以下3つを持参して、電動自転車の防犯登録をしたい旨を伝えることで簡単に行えます。

• 電動自転車本体
• 本人確認書類
• 自転車防犯登録カードの控え

注意点として、抹消手続きを行えるのは本人か同居家族のどちらかになります。

電動自転車のバッテリーの寿命について

バッテリーの寿命は一般的に3～4年前後だと言われており、多くのメーカーもそれくらいの期間での買い替えや交換を推奨しています。

また、使用年数以外の基準としては使用頻度も深く関係しており、とくに電動自転車の場合はバッテリーの寿命にも気をつける必要があります。

ここ数年で電動自転車に採用されている電池の性能が上がったとはいえ、寿命だとされる充電回数は約700回～1000回前後だと言われています。

バッテリー交換の目安としては、フル充電後に明らかに走行距離が短くなった場合はバッテリーの劣化が考えられますので、新品への交換が必要となります。

また、バッテリーについている診断機能を使用して劣化の進み具合を推察する方法もあるので、各メーカーのホームページを参考にしてみてください。

ちなみに、バッテリーが利用できなくなった場合でも通常の自転車として利用できる製品も多く、購入時の判断として、バッテリーが使えない場合の使用感なども加味してみるのも賢い選び方のひとつです。

電動自転車のモーターの寿命について

実は電動自転車の場合は一般的な自転車とは異なり、モーターが故障してしまうと安全性の理由からすぐに使用を中止する必要があります。

モーターの寿命は約7～8年といわれており、これくらい使い始めてから時間が経過すると、他の部品も劣化している可能性があるため、買い替えを余儀なくされる場合もあるでしょう。

費用に関しても、モーターの交換費用は約2～3万ですが、例えばバッテリーも交換する必要があれば、そこに3～4万上乗せされてしまいます。

モーターが故障する時期には、このような状態になる可能性があるので、修理以外にも買い替えるという選択肢も視野にいれる必要があります。

電動自転車のその他のよくある故障原因について

電動自転車は一般的な自転車よりも耐久性が低く、日々のメンテナンスや使い方にも気をつける必要があります。

この章では、よくある故障原因についても紹介していきます。

雨風・埃・日光の影響

サビや紫外線の影響で電動自転車の劣化は進むので、屋外ではなく可能な限り室内や屋根がある場所に駐車するようにしましょう。

室内に駐車すれば埃がチェーンなどに付着する量も減らせるため、安全に長く電動自転車を使えます。

電動自転車を少しでも長持ちさせるためにも、自然の影響には十分に気を配りましょう。

アシスタント機能を使いすぎている

電動自転車のアシスタント機能を使いすぎると、バッテリーに負荷がかかり寿命を縮めてしまいます。

バッテリーの寿命の目安は、充電回数が700～1000回です。重いギアを使うとバッテリーの減りが早まり充電回数は必然的に多くなるので、できるだけ軽いギアを使い充電回数を抑えるようにしましょう。

バッテリー残量をゼロにして長く放置している

バッテリーが空の状態で放置すると、過放電が起こり劣化や発火の原因になります。電動自転車にしばらく乗らず長期保管する場合は、バッテリー残量を確認して、必要に応じて充電するようにしましょう。

メンテナンスをほとんどしていない

当たり前ですが、基本的なメンテナンスもしないと想定より早く寿命がきてしまいます。

メンテナンスは面倒でお金も時間もかかりますが、電動自転車を長持ちさせるための投資だと捉えて少しでも力を注ぎましょう。

具体的には、チェーンなどのパーツに定期的に油をさすことや各パーツの交換時期がきたらしっかり対応など、やるべきメンテナンスをしっかり実行することです。

パーツ	交換時期の目安
チェーン	・チェーンが動くたびに異音が発生する ・つなぎ目が摩耗してチェーン全体が伸びたと感じる
タイヤ	タイヤ溝の摩耗具合、パンクの頻度 ※子供を乗せるタイプは後輪の劣化に注意
ブレーキシュー	・部品の摩耗具合 ・自転車の速度が落ちづらくなった ・ブレーキするたびに「キー」という金属音が鳴る

電動自転車は本体とバッテリーとで別々に処分が必要

バッテリーは処理困難物に指定され、ほとんどの自治体では粗大ごみや燃えないごみとして処分することはできません。

バッテリーを以下の手順で外し、本体と分けて処分しましょう。

1. メイン電源を落とす
2. バッテリーロックにキーを挿し込み、時計回り/反時計回りに回す
3. バッテリーのグリップを握りながら、引き上げて外す

バッテリーを取り外したら、自治体の処分方法に従い処分します。主な処分方法として、バッテリーを無料で処分してくれる「リサイクル協力店」に持っていくか、販売店に引き取ってもらう2通りがあります。

最寄りのリサイクル協力店は一般社団法人JBRC（小型充電式電池リサイクルセンター）の公式サイトで調べることができます。

 

参考 サイト:「一般社団法人 JBRC協力店・協力自治体検索」

 

協力店を調べると、家電量販店やホームセンターでも回収してくれるところもあり、ビッグカメラではバッテリーをレジに持っていくと無料で引き取ってもらえます。

バッテリーの取り外しに自信がない場合は、不用品回収業者や自動車販売店での廃棄を検討してみてください。

電動自転車の具体的な処分方法

電動自転車の処分方法は、大きく分けて粗大ごみに出すか回収業者に依頼するかの2通りです。

自治体で粗大ごみとして処分してもらう

電動自転車本体に関しては、ほとんどの自治体で粗大ごみとして扱います。

自治体によってルールは異ますが、基本的には事前予約をした上で、有料のごみ処理券を電動自転車に貼り付けて回収場所に持っていくことで処分できます。

また自家用車があれば、粗大ごみ処理センターに自分で直接持ち込むのも一つの方法です。収集・運搬費用がかからず、当日に引き取ってもらえるので、手軽に処分できる利点があります。

回収業者に依頼する

もう一つは、不用品や粗大ごみを引き取ってくれる回収業者に依頼する方法です。作業当日に自宅までトラックで直接引取りに来てくれるので、煩わしい手続きや回収場所までの持ち運びも必要ありません。

自治体に回収を依頼する場合、直接粗大ごみ処理センターに持ち込む以外は、早くて1週間程度の時間は見積もる必要があります。

回収業者であれば即日対応できるケースも多いので、電動自転車の処分方法についてアレコレ悩まず、すぐに処分したい人にはおすすめです。

電動自転車の主な処分方法のメリット・デメリット

次に主要な処分方法のメリットとデメリットについて簡単にまとめました。

■有料処分

処分方法	メリット	デメリット
自治体に粗大ごみとして処分してもらう	・適切な方法で安全に処分できる ・手続きが明確で迷いづらい	・収集・運搬費用や手数料が発生する ・事前手続きが面倒 ・申し込み後の待機期間が長い
粗大ごみ処理センターに自分で搬入する	・すぐに処分できる ・低コストで処分できる	・搬入の手間・時間がかかる ・運搬手段を確保する必要がある
回収業者に依頼	・即日回収してもらえる場合もある ・申し込めば、自宅まで引き取りに来てくれる ・手続きも必要なし	・一定の費用がかかる ・悪徳業者も存在する

リサイクルショップへの売却やフリマアプリへの出品など、お金をかけずに処分する方法もあります。

■無料処分

処分方法	メリット	デメリット
リサイクルショップに売却	・使える状態であれば買い取ってもらえる ・出張買い取りも利用できる	・運搬の手間がかかる ・出張手数料が発生する ・買い取り不可のケースもある
購入店に引き取りを依頼	・購入店のため手続きがスムーズ ・新しい電動自転車を購入する場合、割安になるケースも	・特に古いと引き取りに費用がかかる場合がある   ・状態が悪いと引き取ってもらえない場合も ・特定の条件でしか引き取らない店舗も
フリマショップへの出品	・自分で価格を設定できるため高く売却できる可能性もある   ・利用者が幅広いため、売却のチャンスが広がる	・購入者とのトラブルも多い ・売れるまで時間がかかる ・梱包や配送の手間がかかる

まとめ

今回は、電動自転車の処分方法や買い替えのタイミングなどについて解説していきました。

この他にも不用品の処分や製品の寿命に関する知っておきたい知識は、まだまだあります。

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